「日本は地震が多いけれど、家は本当に大丈夫なの？」——これは海外のお客様からよくいただくご質問のひとつです。実は答えはその逆で、地震が多い国だからこそ、日本の建築における地震対策技術は世界でもトップクラスに磨き上げられてきました。今回は、日本の住宅がどのように地震に備えているのか、そして物件を選ぶ際にどこを見ればよいのかを、わかりやすくご紹介します。
大きな分岐点：1981年「新耐震基準」日本の建物における最も重要な地震対策の境界線は、1981年6月1日に施行された「新耐震基準」です。それ以前の基準は「旧耐震基準」と呼ばれ、震度5程度の地震で倒壊しないことを目標としていました。一方、新耐震基準ではより高い水準が求められ、震度6強から7程度の大地震でも倒壊しないことを目指しています。新旧の判断基準となるのは竣工日ではなく「建築確認日」です。そのため、中古物件を購入する際にまず確認すべきなのは、新耐震基準・旧耐震基準のどちらに該当するかという点です。
3つの地震対策：耐震・制震・免震日本の住宅における地震対策は、主に次の3種類に分けられます。物件情報でもよく目にする言葉なので、それぞれの違いを押さえておきましょう。
| 方式 | 仕組み | 揺れの感じ方 | コスト |
|---|---|---|---|
| 耐震 | 構造自体を強化し、地震の力に正面から耐える | 比較的大きく、高層階ほど揺れやすい | 最も低い |
| 制震 | ダンパー（制震装置）で揺れのエネルギーを吸収する | 中程度で、建物へのダメージも軽減される | 中程度 |
| 免震 | 建物と地盤の間に装置を設置し、地震の力そのものを伝えにくくする | 最も小さく、家具の転倒なども起こりにくい | 最も高い |
出典：建築基準法施行令改正（新耐震基準、1981年6月施行）、国土交通省・建築研究所（2016年熊本地震における建物被害分析）、日本建築防災協会。建物の構造や地盤の状況は物件ごとに異なりますので、詳細は建築構造の専門家による耐震診断および最新の公的情報をご確認ください。
本記事は一般的な情報提供を目的としており、投資、保険、融資、構造上の安全性を保証するものではありません。建物の構造・耐震性・地盤の状況につきましては、建築士・構造設計の専門家および宅地建物取引士にご確認ください。