日本で具合が悪くなったら？クリニック・保険証・薬局が別になっている理由

日本へ移り住まれた方が最初に戸惑われるのは、ご契約でもローンでもなく、ある日突然体調を崩されたときでございます。どこへ行けばよいのか、何を持っていけばよいのか、いくらかかるのか——受診当日の流れに沿ってご説明いたします。

一、日本では「とりあえず大病院」ではございません

軽い症状でまず向かうのは、お住まいの近くの「クリニック」でございます。内科・耳鼻咽喉科・小児科がそれぞれ独立して開業しており、多くは予約不要、診療時間内に伺って初診票をご記入いただければ順番にご案内されます。大きな病院は「クリニックでは対応できない場合」のためのもので、原則として医師の紹介状を持って受診する流れでございます。

紹介状なしで大病院を初診で受診されますと、特定機能病院や一般病床200床以上の地域医療支援病院などでは「選定療養費」が加算されます。初診で7,000円以上、再診で3,000円以上（2022年10月以降の水準。救急などは対象外）で、保険適用外の費用でございます。

大きな病院は、クリニックで対応できない場合に紹介状を持って伺う場所でございます。紹介状なしで初診を受けられますと、保険適用外の選定療養費が加算されます。

二、紙の保険証はすでに新規発行されておりません

紙の健康保険証は2024年12月2日をもって新規発行が終了し、お手元の証も2025年12月1日までの取扱いでございました。現在の受診時には、マイナンバーカードを健康保険証として登録した「マイナ保険証」、または保険者から交付される「資格確認書」をご提示いただきます。初診では本人確認書類も求められますので、在留カードやパスポートもあわせてお持ちになると安心でございます。

保険そのものにつきましては、3か月を超えて日本に滞在し住民登録をされている外国籍の方は、原則として公的医療保険にご加入いただくことになっております。お勤めの方は勤務先の健康保険、それ以外の方はお住まいの区市町村の国民健康保険で、転入後14日以内のお手続きが目安でございます。ライフラインの開通と同じく、入居直後に片付けておきたいお手続きでございます。

三、自己負担はどのくらいか

保険にご加入であれば、一般的な成人の窓口負担は3割でございます（年齢・所得により異なります）。風邪程度の受診であれば、クリニックの窓口で千数百円〜3,000円程度、薬局で数百円〜千数百円程度が目安です。未加入の場合は全額自己負担となり、同じ内容でも数倍になることがございます。

四、診察が終わってもお薬はその場で出ません

日本では医薬分業が進んでおり、多くのクリニックは院内でお薬をお渡しいたしません。診察後にお渡しするのは「院外処方せん」で、これを持って調剤薬局（多くは同じ建物や隣接地にございます）へ行き、お薬を受け取る流れでございます。医師と薬剤師の二重チェックが働き、服薬記録も薬局に残るという利点がございます。

⚠️ 処方せんには期限がございます。交付の日を含めて4日間（休日を含む）で、過ぎますと無効となり再受診が必要でございます。金曜日に受診されて週明けに薬局へ、という流れは期限切れになりやすいのでご注意ください。初回は薬局で問診票のご記入をお願いされ、「お薬手帳」が交付されます。

五、夜間・休日に具合が悪くなったら

クリニックの多くは夕方までの診療でございますが、体調は時間を選びません。東京であれば、次の番号を控えておかれると安心でございます。

緊急時は119番で救急車をお呼びください。日本では救急車の利用に費用はかかりません。判断に迷われる場合は#7119にご相談いただければ、今すぐ受診すべきか、翌日のクリニックで差し支えないかを看護師が一緒に判断してくださいます。

六、中国語で受診できる医療機関をお探しの場合

新宿・池袋・渋谷の周辺を中心に、中国語に対応したクリニックは少なくございません。上記の03-5285-8181のほか、東京都の医療機関検索で対応言語から絞り込むこともできます。軽い症状であれば翻訳アプリで十分なことも多いのですが、精密検査や手術のご説明など、正確な理解が必要な場面では事前に探しておかれることをおすすめいたします。

ご購入の前に、暮らしの輪郭から

住まい選びは建物だけで決まるものではございません。ライフラインの開通、携帯電話のご契約、災害時の備え、そして体調を崩したときの受診先——住み始めてから毎日向き合うのはこうしたことでございます。暮らしの輪郭が見えてから立地や間取りを見直されますと、ご納得のいく一件に辿り着きやすくなります。

日本でのお住まい探し、すでにお住まいで生活面のご不明点がある場合も、LINEよりお気軽にご相談くださいませ（本稿は一般的な情報整理であり、医療・法律上の助言ではございません。制度・費用・各サービスの内容は厚生労働省、各自治体、各医療機関の最新のご案内をご確認ください）。